国立研究開発法人理化学研究所　理事長

1998年から東京大学大学院工学系研究科教授。2010年に東京大学大学院理学系研究科教授。副学長、理学系研究科長・理学部長を務めた後、2015年から2021年第30代東京大学総長。2022年より国立研究開発法人理化学研究所理事長。
米国エネルギー省 Office of Science Advisory Committee (SCAC)委員、日本産学フォーラム代表世話人、株式会社IGPIグループアドバイザリーボード、公益財団法人孫正義育英財団理事、RISE-A運営諮問委員会委員長など国内外の産学官の枠組みを超えた多くの組織で運営・諮問に携わっている。

東京大学公共政策大学院教授
慶應義塾大学SFC特任教授
大阪大学招聘教授（工学部 半導体材料研究支援）

1986年　通商産業省に入省。通産省ではICT政策の現場責任者等を務める。慶應義塾大学SFC准教授に転じ、情報政策、情報社会論等を担当するとともに大阪大学発結晶ベンチャーのCSOも務める。2001年参議院議員初当選。12年間の国会議員在任中、文部科学副大臣を2期務め、スパコン京の開発などを担当。2014年より、東京大学、慶應義塾大学教授に同時就任（2024年まで）。現在、東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学SFC特任教授、大阪大学招聘教授（工学部 半導体材料研究支援）などを務める。

東京大学公共政策大学院　特任教授
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科　特任教授
元・デジタル庁統括官


1967年、東京都出身。1990年、通商産業省入省。IT政策に長らく携わった後、クールジャパン戦略の立ち上げ、COP15,16等の温暖化国際交渉、再エネの固定価格買取制度創設等に従事。2014年より内閣官房・内閣府で、地方創生業務や国家戦略特区業務に従事し、2020年7月より中小企業庁経営支援部長。2021年9月よりデジタル庁統括官（国民向けサービスG担当）。2025年7月1日に退職し、11月より現職。